Windows 10 21H2提供制限解除

2022年4月15日、Microsoftは、最新版Windows 10 21H2提供制限を解除し、広範囲な配布を開始しました。旧Windows 10バージョンのユーザは、GW連休期間に最新版への更新をお勧めします。

Windows提供制限とは?

Windows大型更新の失敗は、ビジネスの遂行停止を招きます。重大インシデントです。

従来の「勝手なWindows更新」で発生する重大インシデント回避のため、Microsoftは、最新版Windows 配布とそのトラブル発生状況を調査しながら提供範囲を少しずつ広げる配布方法を用いました。

この方法により、Windows大型更新は、「ユーザの好きなタイミング」で行う事に変りました。

WIndows 10 21H2提供制限解除
WIndows 10 21H2提供制限解除

PCが旧版Windowsのまま運用される原因の1つが、この「ユーザ主体更新」が周知徹底されていないためです。更新とセキュリティを開き、Windows Updateに新しいWindows機能更新通知の有無を確認、更新プログラムがあれば、最新版Windowsへの更新をお勧めします。

Windows 10 21H2手動更新方法

筆者の好きなタイミングで行うWindows 10 21H2手動更新方法が、コチラです。

残念ながら、Windows更新には失敗がつきものです。

失敗原因は、更新プログラム起因の場合や、ユーザ操作ミスなどの場合があります。Windows 10 21H2が広範囲提供になったことは、前者の更新プログラム起因が少なくなったことを意味します。

それでも失敗の可能性はあります。対策は、失敗前へユーザ自身がリカバリできることです。さもないと、最悪のWindowsクリーンインストールを招きます。

Windowsにも標準リカバリツールは、あります。しかし、肝心の失敗時に標準リカバリツールで完全に元に戻った経験が筆者はありません。そこで、別途イメージバックアップツールなどの対策を取っています。

Windows 10 21H2サポート期間と次回22H2大型更新

Windows 10 21H2 Home/Proサポート期間は、リリース後18ヶ月の2023年6月13日、残り約1年です。Windows 10自体のサポート終了は、2025年10月14日、残り3年半です。混同しないよう注意しましょう。

また、Windows 10大型更新は、年1回へ変更されました。次回Windows 10 22H2大型更新は、今秋の予定です。

「ユーザ主体更新」ですので、弊社は、Windows 10 22H2リリース後、タイミングを見計らい早急に21H2からWindows 10 22H2へ手動更新するつもりです。結果は、本ブログで投稿します。

パーソナルなツールのユーザ責任

新車は3年目、それ以外の車は2年毎に車検があります。自家用車の重大インシデントを避けるため、車検は最低限のユーザ義務です。公道での安全走行ができる保証が、車検とも言えます。

同様にパーソナルなPCも、ユーザの責任でメインテナンスは必須です。このメインテナンスの基となるパラメタは頻繁に変更されます。本稿で示した最低限知っておくべきパラメタが下記です。

・最新版Windows 10 21H2供給制限解除:2022年4月15日
・Windows 10 21H2サポート期間:2023年6月13日
・Windows大型更新:年1回、ユーザ主体更新必要
・Windows 10サポート終了:2025年10月14日
・Windows Update:定期的ユーザ確認必要

GW連休は、これらパラメタと最新版Windows 10 21H2更新、PC最新状態の確認に適した期間です。

最新状態は、PCセキュリティも最強です。強いセキュリティは、ネットワークで繋がったサイバー攻撃も防げ、安全なLAN構築、つまり、ネットワークの重大インシデント回避ができます。

ユーザ責任による個々のPC最新状態維持は、もはや「単体ユーザのPCセキュリティ強化だけでなく、ネットワークレベルのセキュリティ強化」に繋がる訳です。

なお、Windows 11アップグレード要件を満たさないWindows PCは、Windows 10サポート終了の2025年10月で寿命を迎えます。寿命を延ばすには、強引にWindows 11へアップグレードするか、または、新しいLinuxへOSを変えるかの2択です。

前稿で、強引にWindows 11アップグレードした評価結果を示しています。ご参考まで。

Windows 11要件未達PCアップグレード

要件未達PCのWindows 11アップグレード
要件未達PCのWindows 11アップグレード

Windows 11要件を満たさないWindows PCの寿命は、2025年10月14日までの残り3年半です。Windows 10が快適に動作するPCでも、この寿命は同じです。

延命するには、強引にWindows 11へアップグレードするか、または、Linux載せ替えの2択です。Linux化は、専用機を用いて載せ替えリスクを評価中です。

本稿は、Windows 11要件未達PCのアップグレード結果をレポートします。

下記内容です。
①:結論(Windows 11要件未達PCをアップグレードして使えるか?)
②:アップグレードWindows 11 21H2のWindows 10アプリケーション動作
③:Windows 11 21H2利点と欠点
④:アップグレート方法
⑤:Windows 11要件未達PCアップグレード所感

①:結論(Windows 11要件未達21H2アップグレードのまとめ)

本稿の目的は、Windows 11要件を満たさないPCを、Windows 10アプリケーションとデータを維持したまま11へアップグレードしても使えるか、つまり、Windows PC延命ができるか否かを評価することです。

総括結論が、以下です。
Windows 11要件未達PCをアップグレードしても、Windows 10アプリは正常動作、2022年4月時点では、Windows 11 21H2として運用できる。

*  *  *

詳細が、以下です。
Windows 11は、年1回、予定では今秋に大型更新を行います。誰もが入手できる最新機能確定版は、Windows 11 21H2です。本稿もこの21H2で試行しました。

対象は、TPM 2.0実装無し以外は、Windows 10 21H2が正常・快適に動作するPCです。

1週間の試行中、TPM 2.0有無がWindows 11のWindows Updateなど運用上、問題を与えることはありませんでした。また、Windows 10で動作したMCU開発ツールは、Windows 11上でも正常動作しました。

その他、モニタ下側だけのツールバー位置固定などWindows 11に使いにくい点は、多々あります。ただ、慣れの問題で許容範囲内とも言えます。年1回の大型機能更新で、これら欠点は改善されるかもしれません。

アップグレードWindows 11運用はOK
アップグレードWindows 11運用はOK

追記が、以下です。
Microsoftは、TPM回避Windows 11アップグレード方法を公開するなど、Windows 11要件は、現在曖昧です。しかし、ウクライナ危機により、より強固なセキュリティ要件を設定する可能性があります。曖昧なのは、共産圏へのWindows 11販売に配慮した結果と推測するからです。

従って、あくまで投稿時点のWindows 11 21H2要件未達PCでの結果であることに留意してください。

本投稿と同じ要件未達PCアップグレート評価を、今秋11大型更新後の22H2に再適用する予定です。結果が変わるかは、お楽しみです。

②:MCU開発ツール動作

弊社は、MCU開発ツールの動作環境としてWindows PCを利用します。

各社MCU開発ツールの公式推薦動作環境は、投稿時点はWindows 10です。そこで、アップグレートWindows 11で、MCU開発ツールが正常に動作するかをテストした結果が下記です。

・NXP)MCUXpressoIDE_11.5.0_7232動作
・ST)STM32CubeIDE_1.9.0動作
・Renesas)e2studio_v2022-01_fsp_v3.6.0動作

その他、LibreOffice等のWindows 10アプリも、Windows 11で正常動作しました。

また、アップグレード後、Windows Updateも問題なく動作します。

③:Windows 11 Pros Cons

Windows 10ユーザの立場から、Windows 11 21H2利点と欠点を評価します。

利点は、使い慣れたWindows PC寿命が、とりあえず延びることです。

欠点は、セキュリティ強化以外のWindows 11設計指針が見えないことです。Windows 10の何をどのような目的で改良したかが不明確なので、使いにくいと感じる箇所が多々あります。コチラの記事に対策がまとまっています。

Windows 10(左)とWindows 11(右)フォルダ比較
Windows 10(左)とWindows 11(右)フォルダ比較

また、従来は真四角のフォルダ表示が、角が丸みを帯びた表示に変わるなど、グラフィック能力を無駄に消費していないかも不安です。

④:要件未達PCアップグレート方法

Windows 11要件を満たさない、つまり、TPM 2.0無し、セキュアブート無しWindows 10のアップグレード方法を示します。Microsoft公式方法以外でも、いろいろな方法があります。簡単なのが、下記ツールの利用です。

使用ツール:Rufus v3.18

Windows 11インストール準備完了
Windows 11インストール準備完了

ツールの使い方は、リンク先を参照ください。ローカルアカウントのWindows 10起動状態でRufus作成のUSBを実行すると、アプリとデータを維持したままローカルアカウントでWindows 11へアップグレートできます。アップグレード完了までのクリック回数は3回、1~2時間程度で完了します。

Windows 11アップグレート後、再度Windows Updateを実行し、PCを最新の状態にしてください。

タスクマネジャーを見ると、ユーザ処理が無くてもSystemプロセス負荷が20%位とやや高い状態が半日程度続きます。半日後、通常状態に落ち着きます。

⑤:Windows 11要件未達PCアップグレード所感

Windows 11要件を満たさないPCでも、ツールを使うと簡単にWindows 11 21H2へアップグレートできました。アップグレード手順は、Windows 10手動大型更新と殆ど同じです。

Windows 11は、Windows 10と比べると使い辛さがあります。この点を我慢すれば、TPM 2.0など11アップグレード障壁は、投稿時点では思ったより高くなさそうです。

逆に11要件未達PCなら、今すぐリスク覚悟でWindows 11へアップグレートするよりも、最新Windows 10で安全・安心な公式サポート終了2025年10月頃まで運用し、その後11へアップグレードしても良いと感じました。

Windows 11要件未達PCのアップグレートによる「生産性、操作性向上分」対「リスク」では、リスクが上回ると思います。

Windows 11タスクバー位置を考える

Windows 11タスクバーの位置は、モニタ下側のみです。Windows 10は、ユーザが上下左右へ位置変更可能でした。この下側のみの訳を考え、Windows 10同様、変更復活を熱望します。

タスクバー下側位置

Windows 11タスクバー配置
Windows 11タスクバー配置

Windows 11のタスクバー配置は、デフォルト中央揃えで、左揃えには変更可能です。しかし、その位置は、モニタ下側のみです。Windows 11の最も残念な個所です。

理由は、明らかです。

タスクバーがモニタ下側にあると、その分だけ下側の表示領域が減ります。Wordなどアプリによっては、下側へステータスバーなども表示します。モニタ下側は、左右に比べ有効に使いたい領域です。

タスクバーを自動的に隠すのは、有効化に寄与します。しかし、この隠す動作は、集中を妨げます。気が散るため筆者は好みません。

WordステータスバーとWindows 11タスクバー
WordステータスバーとWindows 11タスクバー

左横書き言語と数字表示

例えば、1920×1080解像度(16 : 9)モニタの場合、アプリ動作中に表示が少ない空白は、左側に集まります。本ブログ本文などもその傾向です。

これは、文字は左から始まり右へ続く左横書き言語、数字も左が高位ですので左詰めだからです。また、モニタ上側には、メニューやアイコンなどのアプリ操作系が左揃えで居座っています。モニタ上/左側は、文字や数字、アイコンが混み合う領域です。

※アラビア語などの右横書き言語、縦書き日本語もあります。が、ここでは割愛致します。

つまり、上/左側は、アプリ操作、下側のステータスバーも含めると、モニタ上/下/左側は、アプリ表示に適した領域と言えるでしょう。

従って、残る右側が、OS Windowsのタスクバー表示場所として最適です。

これは、16 : 9など横長モニタで、左右(16)が、上下(9)よりも表示領域に余裕があること、ウインド最大/最小化などのOS操作や日時表示が右側にあること、これらとも整合します。

右側タスクバー配置が、アプリとは異なるOS操作や視線移動の点からも合理的な理由が上記です。

Windows 11タスクバー右側配置が合理的
Windows 11タスクバー右側配置が合理的

下側、中央揃えメリット?

Windows 11タスクバーのデフォルトモニタ下側、中央揃えにメリットが有るとすれば、映画再生やゲーム、メタバース利用時などでしょう(Microsoftの大手ゲーム会社Activision Blizzard買収は、コチラの関連投稿2章参照)。

これ以外のメリットは、見た目で直にWindows 11と判る点です。筆者は、これが中央揃えにした理由だと思います。

最近、販売店で目にする21:9や32:9などのウルトラワイドモニタ利用時は、左側よりも中央揃えタスクバーが良いかもしれません。2つ以上のアプリを、左右に同時表示するからです。

店頭や広いワークスペースを持つ欧米ならともかく、例えネットカフェでも狭くスペース制約が多い日本では、設置場所を取るウルトラワイドモニタなど望むべくもありません。個人環境では、尚更です。

要するに、タスクバー「下側固定の意図」が解らない訳です。Win10までのMetroデザインが、新しいFluentデザインに変っても、位置の制約は無いハズです。

デフォルトは下側でOKです。Windows 11は、Windows 10とコア共通です。10同様、上下左右タスクバー位置可変も容易だと思いますが…😥。

Windowsには、様々な無料ツールがあります。しかし、タスクバーを右側へ配置し、Win10同様に正常動作するツールは、現在見当たりません😥😥😥。

タスクバー上下左右配置復活熱望

Windows 11タスクバーは、モニタ活用や合理性、従来Win10ユーザニーズを満たす上下左右配置可能にすべきです。

PCハードウェア要件:TPM回避Windows 11アップグレート方法開示と同様、タスクバー上下左右配置の復活、是非お願いします。

Windows 10、11、12

Windows 10、11、12、Linux?
Windows 10、11、12、Linux?

Windows 11リリース後、数か月が経過しました。早くもMicrosoftは、次期Windows 12開発着手の情報もあります。そこで、Windows PCの使い方をまとめます。何をどう対処すべきかの指針を、整理するためです。

Windows 11問題

筆者PCの使い方では、TPM以外のWindows 11問題は、タスクバーとMicrosoftのユーザカスタマイズを拒む姿勢です。Windows HelloやBitLockerは、使いません。が、今後セキュリティ比重は増しますので、TPM 2.0導入は我慢できます。

しかし、利用頻度が高いタスクバーがWindows 10のようにカスタマイズできない点と、それを強要するMS姿勢は、OSシェア断然トップのWindowsらしくありません。

過去アップグレード後のWindowsは、各種カスタマイズが容易でした。ところが、アップグレード時、MSアカウント必須に変われば、Hello利用やOneDrive接続、ユーザフォルダ名などもMS推薦設定になります。

10とコア共通のWindows 11リリース後、上記以外にもブラウザEdge、検索エンジンBing設定などにユーザカスタマイズを拒む姿勢変化が見られます。いずれも、Chrome、Google検索に比べ低シェアのためでしょう。

例えると、Macはクリエイター向けオートクチュール、従来Windowsはユーザがカスタマイズ容易なプレタポルテでした。ところが、Windows 11は、カスタマイズを許容しません。MSが想定した通りのメガネ(検索エンジン)と上着(タスクバー)を着なさい、と言っているようなものです。

従来Windowsユーザの生産性向上に反したMSの姿勢です。うがった見方をすれば、これはWindows 12の布石かもしれません。つまり、12は過去Windowsしがらみを切った全く新しいOSへ変わる可能性です。

解決DeadlineとOS利用形態

上記のようにカスタマイズを拒むWindows 11と10の混在利用は、効率を下げるため避けたいです。OS検討Deadlineは、Windows 10サポート終了の2025年10月です。

それまでのOS状況を整理すると、3利用形態があり得ます。

形態1:Windows 10を2025年10月まで利用

2025年10月14日まで、いかに上手くWindows 10を活用するかの特集が公開されました。

年1回へ減ったWindows 10大型更新さえ行えば、殆どのユーザが、従来の基本的OSメインテナンス実施でDeadlineまで安全に使えます。

Windows 10をサポート終了まで使う意味で、重要な記事です。Windows 10の手動による大型更新方法は、コチラの関連投稿を参照ください。

形態2:Windows 11アップグレード

未完成OSがWindows 11です。ユーザ反応をMSが見たうえで機能変更や追加を随時行っていきます。この方法も、従来新OSに無い新しいMS姿勢です。

悪評タスクバーが、改善されるかがポイントです。年1回のWindows 11大型更新は、Windows 10からのアップグレード採否を見極める機会にします。

また、使用中PC買換えタイミングもこの3年半に重なります。故障前に新PC購入が必要です。日本では、春と年末商戦時が、時期的に良いと考えています。

形態3:Windows 12アップグレード

現在のWindows 11は、Windows MeやVistaになるかもしれません。MSのWindows 12開発着手が、従来比、早いのか遅いのかも不明です。

しかし、11が不評で、中途半端なOSであることは確かです。Windows 12は、当然OSコア刷新、セキュリティもメタバース向けに強化した新世代OSになると思われます。インターネット進化版メタバースは、コチラの関連投稿を参照ください。

PCハードウェア仕様が許せば、11を飛ばして、12へアップグレートする可能性もあり得ます。

Plan B:Linux PC乗換え

Windows 10は、Deadline後は使えません。11や12アップグレートが困難な時は、WindowsからLinuxへ乗換えます。

現行PCのハードウェア仕様は、Linux化に問題ありません。詳細は、専用Linux Mint 20.3を使って評価します。Linux上でWindowsソフトを動作させるWine 7.0なども活用予定です。

まとめ:OS対策3指針

Deadline は、Windows 10サポート終了2025年10月14日、残り3年半です。PC OS対策は、保守的か革新的かで、指針が別れると思います。筆者は、以下3指針で臨みます。

指針1:11見極め・・・・・・2022年秋、23年秋、24年秋、25年秋
Windows 11初回大型更新の今秋まで現行Windows 10 21H2利用、11アップグレード採否は、大型更新内容で判断。この判断は、年1回の11大型更新毎に再検討。

指針2:12情報取集とLinux乗換リスク評価
Deadlineまでに11アップグレードを行わない場合は、Windows 12に期待するか、または、Linux PCへ乗換え。実務移行問題洗い出し専用Linux PC:Linux Mint 20.3/4/5で乗換リスク評価。

指針3:11 カスタマイズ性見極め
DeadlineまでにPCハードウェア新規購入の場合は、最新ハードウェア(Microsoft Plutonプロセサなど)搭載Win 11機とし、使い慣れたWin10カスタマイズがどの程度可能かを探る。

予定より少し早く新PCを調達し、指針3の11 カスタマイズ性の見極めを行う予定です。

LibreOffice 7.3 WriterとWord 2019互換性

Interoperability of Office Word and LibreOffice Writer
Interoperability of Office Word and LibreOffice Writer

2022年2月2日、LibreOffice 7.2 Communityが7.3へ改版されました。Microsoft Officeとの互換性重視の改版です。そこで、Word 2019 → LibreOffice 7.3 Writer読込み、LibreOffice 7.3 Writer → Word 2019読込みの試行結果を示します。

Word ⇋ Writer相互運用性は、かなり向上しました。

互換性試行条件

Microsoft Office Word 2019をWord、LibreOffice 7.3 Community WriterをWriterと略します。

試行条件(OSは、Windows 10 Pro 21H2使用)
1) Wordで原稿作成(作成拡張子docx)
2) Word原稿文書を、Writerで編集保存(保存拡張子docx、またはodt)
3) Writer編集文書を、Wordで再編集(拡張子docx)

拡張子の違いは、まとめ章の後に説明します。また、Word原稿は、前投稿メタバースとIoTを例文として流用します。

Word原稿 → Writer読込み

Word文書をWriterで開く(拡張子docx)
Word文書をWriterで開く(拡張子docx)

1行当たりの表示文字数が異なりますが文章(テキスト)は、Writer読込みに問題はありません。改行も正しく読込まれています。

図のレイアウト崩れは、「図の上下折返し」がWordデフォルト、Writerデフォルト「左右動的折返し」と異なるためです。Writer側の図を選択後、【 H2 】インターネット進化版…の後へ移動し、図の大きさを段落間に調整するとWord原稿と同じレイアウトになります。

試行では、このWriter調整後保存します。ファイル形式の確認は、Word形式を選択します。なお、ODF形式で保存すると、ファイルサイズが992KBから521KBへ小さくなります。

ファイル形式の確認でWord形式を選択
ファイル形式の確認でWord形式を選択

Writer編集 → Word読込み

Writer編集保存ファイル拡張子は、docxです。保存ファイルをWordで開くと、最初のWord原稿と同じものが、表示文字数も含め再現されます。文章や図表のレイアウト崩れなどもありません。

Writerのdocxファイル出力は、Word互換性が高いことが判ります。

まとめ:互換性評価結果

完成した文書の配布は、PDFが基本です。しかし、文書の開発中は、異なるアプリケーションやOS環境での相互運用もあり得ます。相互運用時、異種環境でも100%文書互換性があると便利です。

本稿は、Word作成docxファイルを、Writerで編集後docxファイルへ保存、最後にWord再編集を試行し、従来比、LibreOffice 7.3 Writerは、Word相互運用性が高まったことを示しました。ファイル拡張子は、全てdocxを使いました。

WordのdocxファイルをWriter読込み時、テキスト読込みは改行含め問題無し、図表レイアウト崩れは手動での修正が容易です。一方、Writerのdocxファイル出力におけるWord読込みは、テキスト図表ともに問題ありません。

従って、Word ⇋ Writer相互運用ができるレベルに達したと評価します。

大サイズWord文書、Excel/PowerPoint文書のLibreOffice運用については未調査です。

まとめは、以上です。

 

補足として、ODFファイル拡張子と相互運用向上Tipsを示します。

Open Document Format(ODF)拡張子

ODFは、完全オープンなISO標準ファイル形式です。異種アプリケーション/OS間のファイル相互運用が、ODFの目的です。

Windows/Mac/Linuxマルチプラットフォーム対応のLibreOfficeは、デフォルトでこのODFファイルを扱い、拡張子が下記です。

・odt(LibreOffice Writer文書ファイル)
・ods(LibreOffice Calc表計算ファイル)
・odp(LibreOffice Impressプレゼンテーションファイル)

各ODFファイルは、Google Workspaceも対応済み、また、Microsoft Officeも自社独自ファイル形式(docx/xlsx/pptx)に加え、ODF形式へも対応しました。

相互運用性は、アプリケーションや実装ODFバージョンなどにより100%互換には至っておりません。不足分は、本稿で示したような手動での対応が必要です。不足分の程度により相互運用可否が決まります。

少なくともベンダ囲い込みや、ライセンス使用料を気にせずに運用できるメリットが、ODFにはあります。

相互運用向上Tips

2章でdocxファイルよりもodtファイルの方が、保存サイズが小さいことを示しました。そこで、初めからWord原稿をodtファイルとして保存 → Writer編集 → Word再編集の相互運用性を、2章docxファイル原稿時と比較しました。

odtファイルは、Word再編集の読込み時、図表に加え文書もレイアウト崩れが生じました。Tipsは、以下です。

・Word ⇋ Writer相互運用文書は、docxファイル編集保存が良い
・相互運用文書レイアウト崩れを避けるには、文書(テキスト)と図表を分離、最終稿のみで図表レイアウトが良い
・Wordでは苦手な日本語文字数取得が、Writerは容易

文字数取得は、要約作成時に便利です。複数範囲をカーソルで囲むと、Writer下段ステータスバーにトータル文字数が表示されます。弊社ツイッターの要約作成に活用中です。

LibreOffice 7系の更新は、Officeと相互運用性を更に高めるよう予定されています。これにより、例示したWriter側の図表レイアウト崩れなども解消すると思います。GUIなどのアプリ操作性は、単なる慣れの問題です。

Windows/Mac/Linuxマルチプラットフォーム動作、相互運用性も向上中の無償LibreOfficeを、Microsoft Office代替Plan Bとして気軽に活用してはいかがでしょう。

弊社LibreOffice関連投稿は、コチラを参照ください。

メタバースとIoT

コロナ過での海外出張、特に日本帰国時が大変です。(少し長い!)出国時帰国時記事で良く判ります。デジタル達人でさえこうですから、一般人の肉体的、精神的負担は計り知れません。

COVID-19が生んだコンタクトレス・テクノロジ、メタバースやアバターは、パンデミック社会生活の負担解消が目的です。また、IoTとも無関係ではありません。

インターネット進化版メタバース

インターネット進化版メタバース構成
インターネット進化版メタバース構成

電子メールやウェブサイトを生んだインターネット、その進化版がメタバースです。世界中のコンピュータやネットワーク内で構築される3次元仮想空間とその提供サービスです(Wikipediaより)。

SNSのMeta(旧Facebook)やMicrosoftが、メタバースに注力するのは、必然です。巨大インターネット企業GAFAMの次の収入源、ビジネス領域だからです。
※Metaverseは、meta(超)+universe(宇宙)の造語。
※GAFAMは、Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftのこと。Big Fiveとも呼ばれる。

これら企業のメタバースは、「現実」の人の移動や接触無しに、安全でより効率的な社会生活ができる「仮想空間」をリアルに提供します。仮想空間内の「本人」が、アバターです。

インターネット進化版メタバースは、COVID-19パンデミック規制が例え終息したとしても、ウイルス耐性を持つ仮想空間による新しい社会生活基盤を全世界に与え、経済活動もこの中で行われます。電子メールやSNS、ウェブサイト同様、生活必需基盤となるでしょう。

メタバース内のなりすまし防止、安全性や本人を保証する要素技術がセキュリティです。メタバース入口のWindows 11のTPMもその1つと言えそうです(Windows 11 TPMは、コチラの関連投稿を参照)。

デジタル後進国日本

江戸時代の鎖国や国民性も影響しているデジタル後進国日本は、最新情報の海外調達でも障害や人的負担が大きいことが、最初の2記事から判ります。

アジア唯一のG7国:日本も、最新情報を遅延なく入手し続けないと、後進化に拍車がかかるかもしれません。※劣化日本の傾向と対策は、お時間があればコチラの関連投稿も参照ください。

AI翻訳も身近になりましたが、IoT MCU開発者は、和訳に拘らず英文による情報入手が効率的なのは明らかです。

IoT進化

全てのモノがインターネット接続するIoTも、メタバースにより進化します。

現在は、主に自動車や産業機器などの「人間以外」のモノが対象です。メタバースでは、これら対象に「人間」も加わります。例えば、2~3年後実現の舐めると味がするテレビ。人間の味覚もネットで繋がります。

IoTデバイスは、モノのセンサデータAD化とネット登り方向への送信が主でした。メタバースにより、人間相手の下りデータDA化やGUIなども重要になりそうです。上下データ同時制御や高度GUIには、IoT MCU高性能化も必要です。

ゲームヘッドセットの視覚、聴覚の仮想化
ゲームヘッドセットの視覚、聴覚の仮想化

現在のゲームヘッドセットが提供する視覚、聴覚の仮想化に加え、触覚、味覚、嗅覚などの五感も仮想化できれば、より人間が使いやすいメタバースになります。

更に、エッジ/クラウドAIやロボット技術も加えれば、モノ対人間、人間(アバター含む)同士、人間対モノの繋がり実現のメタバースは、無限の可能性をIoTデバイスへ与えます。

同様に、

・熱さ・冷たさを判断する感覚
・空間の中で、自分の体がどこにあるのかを把握する感覚
・身体のバランスをとるための平衡感覚

など、五感に加えメタバースとの相性が良い三感覚の研究もあります。これらは、IoTデバイスとも相性が良さそうです。

メタバースは、モノから人間を対象に加えたIoTデバイスへ、多大なインパクトを与えると思います。

TPM SoC Microsoft Plutonプロセサ搭載PC 5月発売

Microsoft Plutonプロセサとは、Windows 11アップグレート要件のTPMとCPUをSoCで一体化し、より強固なセキュリティを実現したWindows PCのことで、2022年5月発売予定のRenovo ThinkPad Z16/Z13が初のPlutonプロセサ搭載PCです。

Microsoft Plutonプロセサ

Microsoft Pluton(出展:Microsoft News Centor)
Microsoft Pluton(出展:Microsoft News Centor)

現行のTPMは、CPUとは別チップです。このため、TPMセキュリティを破る方法が公開されています。

この対策にMicrosoftは、TPMをSoC(System on Chip)でCPUと一体化した「Microsoft Plutonプロセサ」を、AMD、Intel、Qualcommと共同開発すると2020年11月に発表しました。

Microsoft Plutonプロセサ搭載PCのSoCセキュリティサブシステムの更新は、Windows Updateと連動しており、定期的なシステムセキュリティ更新が実行されます。

スマホ、Xbox標準のセキュリティ一体化プロセサ

SoCでセキュリティ機能を一体化したプロセサは、スマホでは標準的、ゲーム機のMicrosoft Xbox Oneでも2013年に既に導入済みです。また、コチラの関連投稿4章:TrustZone内蔵Cortex-M33にも近づいた感じがします。

スマホやXboxに遅れること約10年目の2022年、一般的なPCへもMicrosoft Plutonプロセサ(Ryzen PROシリーズ+SoC TPM)が、Renovo ThinkPad Z16/Z13へ導入されました。終わりが無くエンドレスなセキュリティ対策の実例です。

ThinkPad Z13(出展:PC Watch記事)
ThinkPad Z13(出展:PC Watch記事)

Pluton PCの今後

気になるのは2点。1つは、Microsoft Plutonプロセサが、Windows 11以降(例えばWindows 12)の一般PC要件になるかもしれない点😥、もう1つが、自己責任で「TPM 2.0回避アップグレート」したTPM無しWindows 11のTPM更新(Windows Update)はどうなるか、という点です。

2つ目に関しては、昨年TPM 2.0を回避して11アップグレートした先進ユーザが、様々な情報をネットに投稿してくれると思いますので期待しています。

仮にTPM以外の月例セキュリティUpdateは成功、今年秋のWindows 11大型更新もTPM 2.0装着PC同様成功するなら、2025年10月サポート終了Windows 10の後継OSとして、11の選択もあり得ます。OSアップグレードに対しPCハードウエアの著しい性能向上をMicrosoftが求めなかった過去経緯ともマッチするのは、このアップグレード方法です。

もちろん、TPM 2.0非搭載リスクは、自己責任です。このリクスを根底から無くすには、PCのPluton PC化が必須です。Windows 11は、PC Pluton化への過渡期用OSで、だからこそ、TPM回避Windows 11インストールをMicrosoftが公式発表したのかもしれません。

セキュリティ起因のPluton PCが一般PCに普及すれば、次期Windowsは、Pluton PCを要件とするでしょう。今後もMicrosoft動向とWindows 11改良、TPM回避先進ユーザ情報に注視したいと思います。

WindowsのTPM使い方

Windows 11アップグレート要件のTPM 2.0の使われ方を調査しました。WindowsがどのようにTPMを使っているかを知れば、11アップグレート足切り要件を筆者が納得し、加えて、IoT MCUセキュリティのTrustZone開発工数を顧客へ説明する時、参考になるかもしれないからです。

WindowsのTPM

Windows 10から追加・変更された現行Windows 11の機能は、生産性や弊社ビジネス向上に直結するものは無いと思っています。対処法などは、最悪Windows 11へアップグレードする際に備え収集中です。

アップグレード要件で最も不満な点が、TPM 2.0です。このTPMで何を行い、なぜ要件になったのかを整理してみます。

TPM機能(出展:PC Watch記事)
TPM機能(出展:PC Watch記事)

その結果、TPM 2.0は、11アップグレード要件というよりも、国際標準規格制定団体:Trusted Computing Group(TCG)が2014年10月にリリースし、TPM 2.0としてISO/IEC標準セキュリティ規格となったPCの普及が目的、と結論しました。

来年秋のWindows 11大型更新後、弊社PCの11アップグレート状況が変わるか楽しみです。

TPM利用Windows HelloとBitLocker

暗号化、乱数⽣成、暗号鍵⽣成と保存、デジタル署名がWindowsのTPM 2.0チップ利用箇所で、MacのBoot CampでもWindows 11が動作しない理由は、コチラに良くまとまっています。

ちなみに、TrustZone対象も、TPM 2.0と同様になる可能性も高く、特に、暗号化アルゴリズム可変の機能は、優れています。アルゴリズムを変更するWindowsのOTA相当にも注目しています。

Windowsは、これらTPM機能を利用し、パスワードを使わずにWindowsへサインインする「Windows Hello」や、内部ストレージ暗号化の「BitLocker」を実行します。また、「Microsoft Azure Attestation」(MAA)などにも使うようです。

WindowsのTPM使い方例(出典:セパゴのITブログ)
WindowsのTPM使い方例(出典:セパゴのITブログ:https://www.sepago.de/)

BitLockerやWindows Helloは、Windows 10でも利用した企業向けノートPCユーザもいるかもしれません。ただ、個人ノートPCや自宅PCユーザは、Microsoftアカウントを使うWindows HelloやPINの代わりに、ローカルアカウントの利用者が多いハズです。手間が掛からないことや、PC使用履歴をクラウド記録されるのが嫌だからです。

Windows 11は、Microsoftアカウント利用が基本ですが、アプリケーション個人認証にスマホ併用も必須になりつつあります。例えば、Googleログインも、スマホ2段階認証が有効に変わりました。

Googleログインの2段階認証プロセス
Googleログインの2段階認証プロセス

従って、例えWindows 11でTPMパスワードレス認証後でも、Googleログイン2段階認証は必要になる訳です。一方、TPM 2.0未搭載Windows 10でも、BitLockerやWindows Helloは利用でき、スマホ2段階認証などで様々なアプリケーションのセキュリティにも対応可能です。

つまり、TPMは、Windows 11の技術的アップグレード要件ではなく、OSセキュリティ強化が目的、というのが筆者TPM評価です。

ちなみに、ローカルアカウントによるWindows 11セットアップ方法は、コチラにまとまっています。

TPM理由

Microsoftが強調するOSセキュリティ強化には、TPMと手間暇、処理能力が必要です。処理能力要件が、Windows11対応CPUです。Windows 10が正常に動作するCPUでも、この能力要件を満たさないCPUも多数あります。理由は不明ですが、今回はTPMにフォーカスするため追求しません。

さて、筆者のようなセキュリティ素人には、TPMセキュリティ強化分と便益(手間暇)比を、ゲーム/個人/企業などのPCユースケース毎に評価、公表してほしいです。現行Windows 11は、最強セキュリティを求める企業向けユーザのみを対象にしている気がします。

仮に、Windows 11普及にTPMセキュリティ強化が障害になっているとMicrosoftが判断すれば、コチラの関連投稿2章のユーザアカウント制御のようなセキュリティを弱める対策を打出すと思います。

ユーザアカウント制御の設定
ユーザアカウント制御の設定

好みのセキュリティレベル設定は、個人ユーザに歓迎されるハズです。既に、TPM回避Windows 11インストール公式発表などがその現れです。これは、Windows 10サポート終了2025年10月14日が近づけば、より効果を発揮します。

しかし、Windows 11の魅力が現行のままなら、2025年10月以降は、Mac/Linuxなどの別OSやWindows 365などに乗換えるユーザも少なくないと思います。11乗換魅力の無さが、普及を妨げているからです。

TPM の理由は、最もセキュリティに敏感で、新PC購入/入替えも容易な企業向けPCユーザへ、ISO/IEC標準セキュリティ規格PCへの買換え動機付けだと思います。

TrustZone Cortex-M33はM4比2倍説明応用

TrustZoneとTPMの類似性
TrustZoneとTPMの類似性

IoT MCU顧客へ、Cortex-M33 TrustZone活用開発工数は、Cortex-M4比2倍となる説明が必要と前稿で書きました。

2倍根拠は、Cortex-M33/M4動作周波数比、Secureと通常の2プロジェクト同時開発必須などです。これらは、目に見える差分です。しかし、セキュリティに関しては、リスクが増減という話ばかりで、数値で表せないセキュリティ差分を、顧客に納得してもらえるかは、正直分かりません。

しかも、TrustZone活用には、通常の開発スキルに加え、セキュリティスキルも必要です。組込み開発は、1人で全て担当することも多いので、セキュリティ知識は持てても、利用スキル:暗号化ライブラリ選択やAPI利用法などに限定したいハズです。

セキュリティの詳細内容は、一般的なIoT MCU開発者には背景知識が少ないため、根本理解は困難でしょう。この状況で、セキュリティ利用スキルも必要となるTrustZone活用開発の差分を、顧客に上手く納得してもらうには、開発者として何らかの工夫も有効かもしれません。

Windows 11のTPMも、上記TrustZoneと全く同じ状況だと思います。そこで、現時点のTPMを整理しました。

今後Microsoftが、どのようにTPMの理由をユーザへ説明(12/4更新)していくかを、IoT MCU顧客へのTrustZone Cortex-M33開発工数が、M4比、2倍の説明にも応用したいと考えています。

実務的には、セキュリティの根本理解よりも、この方法の方が近道の気がします😅

Windows 10 21H2大型更新成功

2021年11月17日、Microsoftは、Windows 10 21H2大型更新を一般公開しました。数年前から投稿してきたMediaCreationTool21H2を使った手動更新方法で、10月18日に弊社Windows 10 PC 3台を更新し、今日現在トラブルはありません。

21H2大型更新後OSビルド1348から1387へ更新、Windows 11アップグレートも可能
21H2大型更新後OSビルド1348から1387へ更新、Windows 11アップグレートも可能

朗報は、Windows 10大型更新が、年1回へ変更されたこと、また、今回の21H2更新規模は小さく、今後も小規模更新を繰返し、4年後の2025年10月14日サポート終了を迎えるだろうことです。

安心、安全、安定度の高い最新Windowsを望むユーザは、今日現在、Windows 10 21H2が最適です。

Windows 10 21H2手動大型更新方法

Windows 10 21H2大型更新方法と手動更新メリット/デメリットを、簡単にまとめたのが下表です。詳細は、前回前々回と同じですので参照してください。

注意点は、旧21H1を起動した状態で、新21H2 USBセットアップを実行することです。

Windows 10 21H2手動 大型更新手順
準備

MediaCreationTool21H2.exeダウンロード

②USB/DVDインストールメディア作成

③21H1バックアップ(更新失敗リカバリ対策)

更新

21H1起動状態で作成USBのsetup.exe実行

②21H2引継ぎ項目選択後インストールクリック

③21H2大型更新が自動で完了

最大メリットは、ユーザタイミングで大型更新できることです。また、Windows 21H2更新後でもWindows 11アップグレートは、もちろん可能です。

手動 大型更新 メリット/デメリット
メリット

・ユーザがいつ始まるか判らない大型更新を開始できる

・バックアップを取るタイミングが良く、リカバリにも適す

・アプリとユーザデータ両方引継ぎで更新後、即PC利用可能

・USBは複数PC更新に使えWindowsトラブル回復ツール兼務

デメリット ・レジストリがデフォルトへ戻るのでユーザ変更時は再設定必要

Windows 11新機能とWindows 10最適理由

例えば、Windows 11新採用のタスクバーのモニタ中央配置。Windows 10風に左配置へ戻せますが、タスクバー中央配置の必然性は無いと思います。このように、PC本来の生産性や操作性を向上させる新OS機能が、Windows 11には少ない(≒無い)と感じます。

Windows 11アップグレート要件TPM 2.0は、コチラに2021年11月16日のMicrosoft見解があります。PC搭載カメラ/指紋認証/スマホを使った2要素認証など、既に存在する様々な対策に加えてTPM採用の利点は、理解できます。

しかし、重要情報をハッカーなどから守るセキュリティ強化策がTPMで、重要ですが縁の下の力持ち、新しく何かを作り出す訳ではありません。

Microsoftは、当初TPM 2.0をWindows 11足切り要件とし、新PC購入の需要喚起、起爆剤にしたかったと推測します。既にTPMを破る方法も公開されていますので、TPM過信は禁物です。

しかも、欠点もあるハズです。例えば、TPMモジュール故障時PC起動はできるか、TPM再設定は簡単か、TPM認証失敗時の手間は、などなど、セキュリティ根幹強化は使い勝手も良くなるとは限りません。

素人考えですが、効果と失敗を含めた手間など利用形態に応じて、ユーザがセキュリティリスクバランスを設定できるか否かだと思います。ユーザアカウント制御設定に近いイメージです。設定が攻撃対象になると元も子もなくなる訳ですが、既存2要素認証などで攻撃回避して……、抜け穴ありそうですが…😅。

要は、セキュリティは、貴重なユーザPC能力をも消費するということです。

ユーザアカウント制御の設定
ユーザアカウント制御の設定

ネットカフェPC利用も多い筆者は、PCハードウェア依存のアクセス制御は好みません。半導体不足の昨今では、持ち運び可能な高性能ノートPC新規入手は、新車同様、困難になりつつあります。

Microsoftが本当にTPM必須と考えるなら、TPMを回避したWindows 11インストール方法の公式発表やアップグレート要件緩和など、矛盾行動も見られます。半導体不足終息が不明であることから、新PC需要喚起の方針ブレだと思います。

また、次期OSのWindows 365とWindows 11両方に開発リソースを分けるのは、(余計なお世話ですが)Microsoftにとって得策とは思えません(Windows 365/11は、コチラの関連投稿参照)。Windows 11初期トラブルが、来年2022年秋Windows 11大型更新後も続くようなら、Me/Vistaの二の舞もあり得ます。

大規模変更が無いWindows 10へは、セキュリティやバグ修正などPC本来の安心、安全、安定度を高める更新は、2025年10月14日サポート終了まで提供されます。

まとめ

Windows 10 21H2への手動大型更新方法、メリット/デメリットをまとめました。

Windows 11新機能や初期トラブル状況から、今日現在Windowsユーザには、Windows 10 21H2が最適とした理由を説明しました。

Windows 10サポート終了2025年10月14日までに、Windows 365/11、新PC購入、他OS乗換などの対策は必要です。

あとがき:テクノロジー進化リスクと魅力の比

筆者は、MS-DOSからの古いMicrosoft Windowsユーザです。過去、Windowsアップグレートを躊躇った事は、一度もありません。もし、弊社3台PCが、全てWin 11足切り要件OKなら、今回も過去同様アップグレートしたと思います。しかし、現状は11要件緩和後もOKは2台、1台はNGです。

ノートPCは、天寿も近いので新PC購入も検討中ですが、好みのPCは価格高止まりです。さらに、新PCプレインストールOSもWin 11か10選択可能など、マスコミやSNSがバイアスをかけるWin 11が、実ユーザに歓迎されているかも疑問です。Win 11魅力不足と購入後のWin 10→Win 11はいつでも簡単ですが、Win 11→Win 10ダウングレードは大変だからでしょう。

テクノロジー進化は必須です。ただ、進化リスクと魅力の比は、リスクが勝ると現状Win 11には感じます。

COVID-19が、コンタクトレス・テクノロジーを加速中なのは確かですが、同じく加速した半導体不足が、Win 11に追風か逆風かは、MS動向注視とWin 11魅力アップが必要だと思います。22年秋の11大型更新後でも、アップグレートは遅くは無いと思います。

逆に2022年は、最新、高安定Windows 10 21H2でIoT MCU開発に注力できる1年と言えます👍。

Office 2021とLibreOffice 7系

2021年秋は、Windows 11やmacOS MontereyなどPC新OSが登場しました。加えて、Microsoft Office 2021発売やLibreOffice Fresh/Stillが共に7系へ更新するなど、PC文書作成ツールも変化しつつあります。

本稿は、これら文書作成ツールとPCプラットフォームの現状をまとめます。

Microsoft Officeの2025年10月14日

Microsoftの2025年10月14日
Microsoftの2025年10月14日

Microsoft Office 2019と2016のセキィリティ延長サポート終了は、どちらも同じ2025年10月14日で、Windows 10サポート終了と同日です。

つまり、2025年10月14日以降は、Windows 10+Office 2019/2016のローカルPCでの運用は、セキュリティ上、問題です。Microsoftは、Windows 365やOffice 365(=Microsoft 365)などのサブスクリプション型クラウドツールを代替候補として提供します。

新発売の買い切り版ローカルPC向けOffice 2021のサポート終了は、何故かOffice 2019/2016のわずか1年後、2026年10月14日です。日本のみに人気がある買い切り版Officeから、徐々に撤退の兆しを感じるのは筆者だけでしょうか?

新OS Windows 11は、特に企業向けには不評のようです。多くの初期トラブルに加え、Windows 11メリットがビジネスには直結しないため、安定度、完成度の高いWindows 10を使い続けるユーザが多いからです。

さらに、従来Windows 10大型更新の年2回から、Windows 11同様年1回へ変更されたことも朗報、継続プラス材料です。名称もWindows 10 November 2021 Updateへ変わったようですが、大型更新結果は21H2のままでした(21H2更新結果は、来週投稿予定)。

21H2:Windows 10 November 2021 Update結果
21H2大型更新結果

Microsoftのこれら対応は、Windows 11へのアップグレート更新を望まない多くのWindows 10ユーザが、マルチプラットフォーム&クラウドツールのWindows 365へ乗換える可能性を高くします。
※Windows 365とWin 10/11比較は、コチラの関連投稿を参照してください(Win 10大型更新回数は、投稿当時の年2回のままなので注意してください)。

2025年10月14日まで、残り4年です。

この4年間は、「Microsoftが全Windowsユーザへ与えたクラウド提供ツールへの移行検討と猶予期間」とも考えられます。Microsoft戦略を俯瞰した気がします。

クラウド化は、ユーザメリットもある反面、情報漏洩についてコチラの記事を参考に検討が必要です。また、10月発生のNTTドコモ通信障害のように、ネットワーク障害により長時間クラウド利用ができないリスクもあります。

LibreOffice Community 7系

LibreOffice 7系公式資料とContents
LibreOffice 7系公式資料とContents

独)TDF:The Document FoundationのWindows/Mac/Linuxマルチプラットフォーム対応個人向け無償LibreOffice Communityは、Fresh(約1ヶ月更新の最新版)とStill(約3ヶ月更新の安定版)ともにバージョンが7系になりました。
※LibreOffice Communityと企業向けEnterpriseの違いは、コチラの関連投稿を参照してください。

Microsoft Office文書との互換性改善が主な改良点で、従来版との大きな変更はありません。弊社は、Microsoft Office 代替としてLibreOfficeを推薦しており、LibreOfficeの使い方や、Writer/Drawテンプレートなども無料提供しています。

Drawは、Microsoft Office Visio相当の図形描画ツールです。弊社は、超高価なVisio代替にDrawへ移行しつつあります。

初歩的な使い方は、上記テンプレートでカバーしています。英語版ですが、7系の使い方や、Writer/Draw/Clacの詳細な使い方は、PDF公式資料がコチラからダウンロードできます。

残念ながら日本語版(機械翻訳)は、404エラーで使えない状態です。但し、PDF資料の目次(=Contents)が判り易くできているので、不明箇所をピックアップして読めば使用方法が判ります。

注目してほしいのは、ダウンロード資料の出来栄えです。高品質資料が、無償LibreOfficeを使って作成できることが判ります。

文書作成ツールとPCプラットフォーム

ビスネスPCのOSは?
信頼性重視ビスネスPCのOSはWindows、Mac、Unixのどれが良いか?

PC技術の最新ドレンドは、メタバースやアバターです。コンタクトレス・テクノロジーと呼ばれます。MicrosoftNVIDIAなど多くのIT企業が仮想世界の実現に向けて邁進中です。

COVID-19が影響しているこれらトレンド実現には、Windows 11要件、TPM:Trusted Platform ModuleなどによるPCプラットフォーム、つまりクラウドエンドポイントのセキュリティ強化が必要です。アバター本人確認や、なりすまし防止などが必須だからです。

一方、コンテンツ作成を主機能とする文書作成ツールMicrosoft Officeは、既に完成の域に達しています。LibreOfficeは、Microsoft Office文書互換性向上を目指し改版を続けるでしょうが、価格を除く両者の差は、少なくなってきました。要は、ユーザ操作の慣れの問題で、コンテンツ作成機能差は無いと言っても良いでしょう。

経済的理由や各種リスクから、クラウドサービスよりも、ローカルPC処理が筆者は好みです。本稿の文書作成ツール状況を踏まえ、2025年10月14日までに、弊社に適すPCプラットフォーム整備を進めます。

主要ベンダのIoT MCU開発環境は、既にマルチプラットフォーム対応済みです。良質な開発資料を顧客へ提出するのは、開発者の責務です。コンテンツ資料作成の観点から、文書作成ツールとPCプラットフォームを検討する際に、本稿がお役に立てば幸いです。