Office 365 アーカイブ - IoT MCUのHappyTech

業界激震：Microsoft 365顧客にAmazon

2023年10月27日 WithHappy

買い切り型Officeは2026年全サービス終了、サブスクリプション型Office 365（＝Microsoft 365）移行が必要と先日投稿しました。これ関連のAmazonがMicrosoft 365顧客になるというクラウド業界激震ニュースが、Business Insiderで10月19日報じられました。

契約規模

AmazonのMicrosoft 365購入は、100万ライセンス以上、5年間で10億ドル（＝1490憶円）を超える規模です。Amazon社員、顧客実務担当者の両方が、このMicrosoft 365を使います。巨額契約です。

契約要因は生成AI

詳細記事は、ImpressクラウドWatchに掲載されています。概要が以下です。

クラウド版Microsoft 365は、Amazon社員のPCへWord/Excel/PowerPoint/Outlookなどの最新Officeツール、Teamsなどの会議ツール、大容量クラウドストレージOneDriveを提供します。Microsoftは、これらツールへ生成AIを活かした機能追加を頻繁に行っています。最新例は、Microsoft EdgeのAI画像生成です。

Amazonが自社会議ツール：Chime、オンラインストレージ：WorkDocsから、競合他社Microsoft 365への変更要因の1つが、生成AIです。AI活用で、更なる生産性向上が見込まれるからだと思います。

AmazonのMicrosoft 365移行は、2024年前半完了の予定です。

CUI、GUIに次ぐPCインタフェース：AI Copilot

PC生産性を下げるのは、CUI/GUI（キャラクタ/グラフィカルユーザインタフェース）の煩わしい操作です。これを自然言語対応のAI Copilotで代用すれば、生産性は向上します。AI Copilotが、CUI/GUIの次の新しいPCインタフェースと言われるゆえんです。

CUI/GUIベースのPCヘルプは、使い物になりません。これがAIベースヘルプに変れば、最終目的への最短操作や処理を、自動的に行う事も可能になるでしょう。

例えば、会議議事録生成や、長い文書の要約・校正などです。既に一部AIが使われているこれら機能を、もっと手軽に、しかも高精度に活用できれば、ユーザ能力をより高度な処理へ使えます。

Summary：AmazonのMicrosoft 365移行が当然と考えるユーザ進化

高精度なAI訓練は、一国の消費電力を超える可能性もあるという記事があります。対策に、電力効率100倍の次世代ネットワークIWONや、生成AI対応済みCPUなども発表されています。

AIは、現在のテクノロジ全てに影響を与え、変化を起こす可能性があります。クラウド業界激震ニュースAmazonのMicrosoft 365移行は、AIによるテクノロジ変化の1つと言えます。

エンドユーザは、今後現れるAI起因テクノロジ激変を注意深く観察し、今回のAmazon Microsoft 365移行が当然と考える側への進化が必要です。

さもないと、AI時代遅れとなり、激震を常に受ける側になりかねません。

Afterword：AI苦手意識薄れる

AIのFuzzyさや、勝手にデータを利用されるのは嫌だ、という感覚がありました。

しかし、最近の技術資料にAI記述の無いものはありません。MCUとAI投稿で書いたように、仕組みよりその効果を活かせれば良い、と思うようになりつつあります。

また、目的取得手段として最初にAIを使うのも時短効果があります。短縮時間をより高度な思考へ繋げれば良いからです。

AIに洗脳された訳ではありません。しかし、筆者のAI苦手意識がだんだん薄れていくこの頃です。

Windows 12サブスクリプションor買い切り?

2023年10月13日 WithHappy

買い切り型Office 2021とサブスクリプション型Office 365 (Microsoft 365)

Microsoftソフトウェアの購入方法には、買い切り型と毎月定額使用料を支払うサブスクリプション型があります。

日本市場で優勢な買い切り型Office 2019のメインストリームが、今週10月10日に終了しました。今後は、延長サポートのみです。代替ソフトウェアは、買い切り型Office 2021、または、サブスクリプション型Office 365（=Microsoft 365）です。

本稿は、Windows 12やMicrosoft Officeの購入方法とセキュリティを考察します。

買い切り型Office 2019メインストリーム終了

買い切り型Office	メインストリーム	延⻑サポート
Office 2019	終了：2023年10月10日	2年間：2025年10月14日
Office 2016	終了：2020年10月13日	5年間：2025年10月14日
Office 2021	2026年10月13日	予定なし

PCプレインストールOfficeなどOffice 2019のメインストリームは、10月10日に終了しました。メインストリーム中は、仕様や機能変更、セキュリティ更新がオンラインで提供されます。これに対し延長サポート中は、セキュリティ更新のみの提供です。

現状機能に不満が無い方は、延長サポート終了の2025年10月14日までOffice 2019を使用できます。同様に、Office 2016も延長サポート2025年10月14日まで使用可能です。

延長サポート短縮

メインストリーム終了後、延長サポートを5年間行うのがMicrosoftの過去慣例でした。

Office 2016は、この慣例に沿っています。しかし、Office 2019延長サポートは、2025年までの2年間に短縮されました。そして、Office 2019の買い切り型代替のOffice 2021は、延長サポートの予定がありません。

つまり、買い切り型Officeの全サービスは、2026年10月13日で終了します。

Microsoftは、買い切り型Officeの提供を止め、Office 2021メインストリーム終了の2026年10月13日以降は、サブスクリプション型Office 365へ全面移行したいのではないかと推測します。

2026年は買い取り型Officeからサブスクリプション型Officeへ移行必須

Office 2019/2016延長サポート終了の2025年10月14日からOffice 2021メインストリーム終了の2026年10月13日までの1年間は、ユーザが買い切り型からサブスクリプション型へ移行する猶予期間と言えます。

Windows 11 23H2

2024年にWindows 12が新発売されるのは、確実なようです。Windows 12もまた、サブスクリプション型か、従来のWindows 11から無償アップグレードかの話題がありました。結局、サブスクリプション型は無さそうです。

一方、今秋配布Win11 23H2は、予想に反し150以上ものAI関連を含む大型機能追加が予定されています。しかし、これら追加機能は、初期状態では無効化されており、順次有効化されるという異例の方法で提供されます。

筆者は、このWin11 23H2の異例提供方法を、2024年発売のWin 12機能テストという位置付けと推測します。AI出力の妥当性や安定性も、このWin11 23H2で検証されるでしょう。

既に、Win11 23H2プレAI機能提供、Win11 22H2 累積更新プログラムKB5030310は、多くの不具合が報告されています。これらを解消し、安定/安心なAI新機能をWin11 23H2でテスト後に、改めて2024年秋にAI機能強化Win12として発売すると思います。

脚光を浴びているWin AI機能（Copilot）ですが、その安定化には、1年程度の実証テストは必要になるでしょう。また、ユーザ側のAI評価もこの実証には不可欠です。

Microsoftがこれらを試し、Win AI自身を成長させるには、人気が無いWin11最終版、Win11 23H2で1年テスト運用すると判断しても不思議ではありません。

つまり、Win11 23H2不具合を避けたいユーザは、現行のWin11 22H2を使い続け、来年秋にWin12へアップグレードするのも一案です。

サブスクリプション型Windows 12

Office 2021とOffice 365同様、サブスクリプション型Windows 12も、買い切り型Win12と並行して販売されるかもしれません。現行のWindows 365が、これに相当するか筆者は、判りません。

しかし、サブスクリプション型で個人向けWindows 12が提供されれば、常に最新セキュリティや新Win AI機能を安定提供できるなど、Microsoft/個人ユーザともにそのメリットは大きいと思います。

Summary：高セキュリティなサブスクリプション型

急増、急変するウイルスやサイバー攻撃に対し、セキュリティ対策は必須です。しかもその対策は、常に最新版がタイムリーに提供される必要があります。

しかし、買い切り型の現行Windowsは、毎月2回（第2/4水曜）のアップデートです（緊急アップデート除く）。しかも、そのアップデート適用は、ユーザ操作に任されています。

これがサブスクリプション型に変れば、常時、最新セキュリティ対策がMicrosoft側で実施できます。ウイルス蔓延やサイバー攻撃を防ぐ効果は大きいでしょう。

つまり、サブスクリプション型ソフトウェアは、買い切り型よりも高いセキュリティが期待できます。

セキュリティ脅威に対抗するには、端末セキュリティは、パスワードからパスキーへ、WindowsやOfficeなどのPC必須ソフトウェアは、買い取り型からオンライン接続サブスクリプション型へ移行するのは、自然な流れだと思います。

Office 2010とLibreOffice運用案

2020年2月3日2021年2月8日 WithHappy

1月29日、LibreOffice Fresh（最新版）が6.4.0へ更新されました。Still（安定版）は、6.3.4です。

LibreOffice版数（2020年2月3日現在）
パッケージ	想定ユーザ	2020/1/31版数
Fresh（最新版）	技術マニア、新しいもの好き、パワーユーザ向け	6.4.0
Still（安定版）	ビジネス組織、法人企業、慎重なユーザ向け	6.3.4

Fresh（1か月毎更新）は、新しい6.4系へ、Still（3か月毎更新）は、6.3系のバグ取りがすすんでいます。QRコード生成などFresh 6.4の主な追加機能は、コチラの記事が参考になります。

10月13日、Office 2010全サポート終了

2020年10月13日全てのサポートが終了するOffice 2010の代替アプリケーション候補として、LibreOffice 6.4を試用中です。何回かLibreOffice設定や新規文書作成について、無料Writer/Drawテンプレート配布を含む投稿を行ってきました（関連投稿は、カテゴリ：LibreOfficeを選択してください）。

新規Writer/Draw文書作成に関しては、慣れの問題は除いてLibreOfficeを、Office Word/Visio代替として利用することに問題はありません。機能差はありますが、同等の文書が作成可能です。

残る問題は、LibreOfficeがOffice 100％互換アプリではないことです。

もちろん、新旧Office文書をLibreOfficeで読込み/書込みはできます。但し、100%互換ではないので、場合によっては文字や図形の「レイアウト崩れ」が発生します。フォントの違いに起因しているようですが、それ以外にも色々な要因がありそうです。

これは、同じMicrosoftのOfficeアプリケーション、例えばWord 2003と2010でも100%互換は不可能でレイアウト崩れが生じますので、やむを得ないと思います。

そこで本稿は、これらの状況を踏まえたうえで、Office 2010サポート終了後のOffice 2010とLibreOffice運用に関しての私案を示します。

Office 2010とLibreOffice併用私案

新規文書作成は、全てLibreOffice。Office 2010での新規文書作成は、停止。
Office 2010サポート終了後も、PCからOffice 2010のアンインストールはせずLibreOfficeと併用。
既存Office 2010文書は、Office 2010で閲覧。
既存Office文書の改版時は、Officeの内容を新規LibreOfficeへコピー＆ペーストし新規作成。
文書配布は、PDF化。

私案説明

アプリケーションが異なれば、レイアウト崩れの発生は当然だと諦めます。Office 2016/2019/365でも2010の100%下位互換性は困難で、Office 2010文書レイアウト崩れが発生します。

10月13日以降もPCからOffice 2010をアンインストールしないのは、PC内に「既に存在するOffice文書閲覧」のためのみです。PC外部から「入手したOffice文書は、LibreOfficeで閲覧」し、必要ならLibreOffice形式で保存します。この2つの方法で、更新されないサポート終了後のOffice 2010セキュリティ対策をします。

既存Office文書は、Office 2010での閲覧なのでレイアウト崩れはありません。この文書を改版する時は、LibreOfficeへ内容をコピー＆ペーストし、崩れ無しのオリジナルOffice 2010レイアウトを参照しながら、新たにLibreOffice文書を作成します。

ポイントは、「新なOffice 2010文書作成をしない」ことです。

サポート終了後は、Office 2010セキュリティ対策の更新がないので、10月13日以降の将来、Office 2010に発見される可能性があるセキュリティホールに対しては、新規文書作成をしないことで対処します。もちろん、マクロなどは動作させません。
※Office Viewerという手段もありより安全ですが、2010そのものの方が好みです。

Office 2010をアンインストールし、有料Office 2016/2019/365へ更新しても、私案と「Office 2010の将来セキュリティ」に関する万全さは大差なしと思います。また、Office 2016/2019/365でも、頻度は減るでしょうがレイアウト崩れが発生することを考慮すると、無料LibreOfficeの新旧Office文書読込みとOffice形式での書込み能力は、高く評価できます。

私案では、「追加コストなし」で、既存Office 2010文書閲覧、可能な限りのセキュリティ対策、新規LibreOfficeによるPC文書作成を行います。文書の外部配布は、全てPDF化で対処します。

まとめ

Office 2010サポート終了に伴い、代替アプリケーションとしてクロスプラットフォームでオープンソースのLibreOfficeを昨年の8月から約半年間試用してきました。

その結果、LibreOffice文書の標準保存ファイル形式は、オープンドキュメント形式（ODF）で、国際標準規格であること、また、LibreOfficeで、Office 2010と同等の文書作成が可能であることが判りました。

そこで、今後の文書作成は全てLibreOfficeを使い、Office文書の読込みと書込みができるLibreOffice能力を活かし、Office 2010サポート終了後のOffice 2010とLibreOffice併用私案を示しました。使用頻度の低いバックアップPCなどの文書作成環境としては、効果的だと思います。

この私案は、今後発見される可能性があるOffice 2010セキュリティホールに対して脆弱性があるので、試す方は自己責任で使ってください。また、私案に問題などがございましたらメールでお知らせください😌。